蛍光灯を買うときは

昨年，家の蛍光灯を買い換えるのに電器店に行ったところ，買おうと思っていた直管20W型インバーター点灯式の天井直付蛍光灯が店に置いてなくて4件ほど回ってようやく見つけた。何で今どき直管の20W型蛍光灯にこだわるのかと言うと，蛍光管が安いからである。また，環状や折り曲げたコンパクト管に較べ寿命も1～2割長い。インバーター点灯式にこだわるのは効率が良いことと蛍光管の寿命が長くなるからだ。メーカーは蛍光管の定格寿命を点灯方式によって差をつけていないが，私の経験上，グロー管点灯方式に較べインバーター点灯方式のほうが30～50％は蛍光管の寿命が長くなると感じている。正確に比較して測ったことは無いが，長年，電気設備の設計・管理をしてきた経験上間違いない。
今は，住宅用の天井直付照明（シーリングライト）は丸いものが主流で中に入っている蛍光管も環状のものが使われている。住宅を建てたり，マンションを購入するとき照明器具は買主が選ぶのが一般的かと思うが，皆，照明器具の外観と適用畳数で決めてしまい，入居したときは良いが蛍光管が切れて交換するときに3本くらい買っただけで1万円くらいかかってしまい，住宅ローンを払う身に余計な出費を要求するのである。
困ったことに日本の主要メーカーの居間用住宅照明器具は，ほとんどツインサークル管という高価な蛍光管が主流である。20W直管の照明器具を選ぼうとすると，デザインがダサかったり，グロー点灯式のものしかなかったりするのが現状である。私は高い蛍光管を買わせて儲けようとするメーカーの陰謀だと思っている。
また，ツインサークル管だと80Wでも1本しか使っていないため，それが切れたら真っ暗である。20W直管だと4本使うため，4本同時に切れることはない。1本切れたとことろで4本買ってくれば良いのである。また，省エネするにも装着する管を減らせば良いだけで手軽で経済的である。
それとインバーター点灯方式では結構素子の不良や劣化による不点灯があり，この場合，素人では判断が付きづらい。インバーター不良のモニターサインを付けてくれれば良いのにと思うのだが，メーカーは付ける気は無さそうである。たいがいは，蛍光灯が点かなくなり，3000円～4000円するツインサークル管を買って交換しましたが点きません。家電店に連絡したら修理より買い換えたほうが安いとのことになり，新しい照明器具＋ランプで余計な出費を重ねる結果になるのである。
私の持論は，本当の省エネとは，イニシャルコスト＋ランニングコストが安くつくことだと信じているので，この持論に基づくと，照明器具は直管20型（オフィス等では40W型）のインバーター点灯式が一番省エネになる。

周波数統一は無理

今回の原発事故による東京電力の停電騒動で，解決策として日本国内の配電周波数を「60Hzに統一せよ」なんて事を言っている人がいるが，それはド素人の知ったかぶりだ。電力関係の知識がある人は周波数統一するために必要な措置と手順を頭の中で積み上げるただけで無理なことが分かる。周波数変換所を増設するのが現実的だろう。しかし，考えてみると東京電力は平成14年（2002年）の原発トラブル隠ぺい事件で夏期に東電の原発全てを停止せざるを得なかったとき，周波数変換所を新設する必要性を感じていたはずなのに何で新設しなかったのだろう。夏期に東電の原発全て停止してしまい，火力のフル稼働と他電力会社からの融通，需要家の節電協力でなんとか凌ぎ切った。私は，あの時東京が大停電になるだろうなと思ったものだが，停電せずに乗り越えたのを見て関係者の努力の賜だと思った。あれから8年が過ぎ，今回の事態をみると東京電力が8年前の危機を教訓に体制の見直し，設備の拡充を行ってきたとは思えない。菅総理が原子力計画を白紙に戻して見直すと発表したが，見なおさなければならないのは利益追求第一の企業体質と隠蔽体質それに加担する行政のほうが先であろう。

この国の政治・行政は・・・

以前から，疑問に思っているのだが，日本のエネルギー，環境政策の将来的な目標は一体どうなっているのだろう。個別の政府施策を見てみると矛盾の塊にしか思えない。私が考えるにはとりあえず，100年後の日本において，現状の環境状態・利用可能エネルギーの確保が出来ていれば良いと思うのだが，現在確認できている範囲では石油，天然ガス，ウランも100年以上利用出来る見込みが無いということだ。まあ，これについてはオイルショックの頃に言われていたことが本当だったら，現在，石油は無くなり氷河期に突入しているはずだ。オイルショックから40年近く経ったが，あのとき政府，マスコミ，専門家・学者たちは散々国民を脅したものだった。オイルショックのとき「石油は，これから新油田が発見されるので当分不足する心配は，ありません。今は，江戸中期の小氷河期より温暖化に向かっていますので寒冷化の心配は当分ありません。」と言った人は誰もいなかったのだ。そう考えていた人は居たかも知れないが，現在と違い，少数個人の意見がマスメディアに載ることは無かった。しかし，現在はインターネットの普及によって個人の意見が多くの人に伝わる時代になったのだ。政府・マスコミはまだ，テレビ・新聞で伝わることだけが，この世の真実だと言わんがばかりの鼻息である。まるで裸の王様である。今回の福島原発事故のあと，どのように国民をミスリードしていくのか不安である。
どうせ，太陽光だ，風力だという話になるのだろう。自然エネルギー発電増やしたけど間に合いませんので火力にします。発電コストが上がりますが，上げると企業競争力が下がるので，増税します。という事になるのだろう。
私は，CO2を減らしたいなら省エネのみで対応すべきで，電力単価の上がる太陽光，風力発電に頼ったり，CO2を減らす効率の悪い措置は余計エネルギーを浪費するので却って逆効果だと考えている。
真剣に将来的に長期にわたりエネルギーを使い続けたいのなら，人口を削減し，経済規模を小さくしても生活出来る社会を形成すべきである。日本は，この先人口が減少していくから贅沢で無駄の多い生活形態を見なおしてゆけば良いが，問題は新興国，途上国である。日本が節約してもそれ以上に浪費してしまうだろう。中国，インドも国を安定させるには経済を発展させなければならない。経済を発展させるには産業を発展させねばならない。産業を発展させるには電力・石油・ガスがなければならない。という理屈でまっしぐらである。その点日本のようにブレてはいない。尖閣を自国のものにしようとするのも周辺国や途上国にムチと飴で属国化させようとするのも憚りなく，まっしぐらである。しかし，それが100年続くだろうか。いずれエネルギーの奪い合いの紛争が生じるに違いない。
日本は国としては古い国である。本来，長い歴史を顧みて将来を見越すことが出来るはずなのだ。
その能力が無くなってしまったのは，第二次世界大戦前においては，ロシアの脅威と西欧帝国主義の模倣であり，大戦後は経済至上主義に染まっているからだろう。
今回の震災，原発事故が自分たちの過ちを正すきっかけになれば良いのだが。出来ないだろうな今の政治家は。福島の原発被災者たちには計画停電範囲に含まれない東京の中心部の煌々とそびえる高層ビルがどう見えるだろう。被災者たちの気持ちに添うことが政治の役割だと思うのだが。石原都知事は震災を天罰だと言ったが，その一言で政治家の資質はないと思う。

それでも原発は廃止できない

チェルノブイリ以来の重大原子力事故となってしまった東北電力福島第一発電所。きょう，とうとう枝野官房長官が燃料棒が溶解していることを認めた。水素爆発があった段階で圧力容器内に注水できなければ炉心溶解に至ってしまうことは関係者なら分かっていたはずだ。さすがに海外政府やメディアは正常に反応し，関係者の退避を早めに勧告，実施していた。日本の政府，電力会社，行政機関は信用できないという印象を強く与えただけだ。このことは今後国際活動において大きく後を引く事だろう。環境エネルギー分野でリーダーを務めることは出来ないだろう。既に京都議定書に基づく温室効果ガス排出削減では，取り残され化石化している状態に今回の原発事故の追い打ちは環境エネルギー分野の敗北を決定づけたと言っていいだろう。技術的には進んでいるのに政治と行政が失敗してしまったのだ。
オバマ大統領が発表した「スマートグリッド」にしても技術関係者から見れば，「日本の電力系統はスマートグリッドに近いものを構築しており分散電源や家庭の取り込みも運用実証が進められコストの目処がつけば実用できるところまで来ていたのに，このままではアメリカが提唱して日本は追随している印象を与えてしまう」と感じたことだろう。案外，日本の電力運用技術が進んでいることに危惧したアメリカの関係者が先手を打ったのかもしれない。スマートグリッドに関する技術基準や特許のバリアを張って日本方式が世界標準にならないように手を打ったのかと思う。今まで，散々やられてきたことである。
さて，今後世界の原発の行方だが，まず核保有国は絶対原子炉を廃止しない。非核保有国では古い原子炉の廃止や，新設の計画停止がある程度進むだろう。ただ非民主国家は原子炉の運用・計画を変更しないだろう。原子炉計画を変更する場合，その穴埋めを何に頼るかということになるが，前に書いたとおり太陽電池，風力発電は安定供給が出来ない。水力は建設に時間がかかるが，水利権や河川生態環境の行政措置が変更出来れば拡充がある程度期待できる。石油，天然ガスを増やすのも外国から購入するのに直ぐ量を調達できるわけではなく，今後，残存量が目減りしていく中で価格も上昇するだろう。残りは石炭がある。いずれ石炭発電を増やさねばならくなるだろう。いずれにしろ，原子炉をゼロにする見込みは今の日本としては全く目処立たないのだ。
日本政府と電力会社としては

●既存の原子力発電所の安全・防災体制を見直し，万全を期す。

●原子力発電の依存割合を下げる。

●二酸化炭素が地球を温暖化するということを見直し，石炭などの発電も取り入れ，エネルギー源のリスク分散をする。

●水力発電を増やせるよう水利権・河川環境維持の変更をする。
ということが政策・施策として重要になると思うのだが。

福島原発事故 廃炉にするしかないだろう

今日で，東北地方太平洋沖地震（呼び方が統一されていませんが気象庁の呼び方を使います）から19日目になる。東京電力福島第一原子力発電所の事故は相変わらず方向が見えてこない。政府，東電，原子力保安院，現場がかみ合っていない。もう，国民は政府や保安院，東電の発表やニュース解説の専門家の言う事をほとんど信用していないだろう。菅総理に判断力があるのなら，一旦，被爆限度と体力の限界にきている（もう超えているのだろうけど）現場の人間を引き上げさせ，現状調査と分析を詳細に行い，放射性物質拡散防止のための確実な対処策を計画し，国民み向かって発表すべきだ。もう，廃炉にしてチェルノブイリのようにコンクリートで固めてしまうしかないと思うのだが，炉心の状態が分からないと，固める判断がつかないのだと思う。解体しても持って行く宛先が無いので原子炉４基は，あの場所のまま棺桶に覆われ半永久的に眠ってもらうしかない。そして「静かに眠ってください，過ちは繰り返しませんから。内閣総理大臣，原子力保安院，東京電力」と彫った碑を建てるべきだと思う。
それと，事故に至った経緯を詳らかに調査し公開するべきである。今の東電や原子力保安院の対応を見ているとオープンにするとは思えない。想定以上の地震と津波で不可抗力であったというオチに持っていくのだろう。私は，地震があったとき東電の太平洋側原発と火発の全てを停止すると東京が大停電に陥るのを防ぐため，休止水力などが立ち上がったり，系統切替による他社融通の目処がつくまで停止を遅らしたのではないかと疑っているのだが。地震と同時に制御棒挿入，ホウ酸投入が行われていれば現在のような事故にならなかったのではないかと思う。東北電力女川原発や東電福島第二と何が違っていたのか明らかにするのが政府・原子力行政機関の責務だが，今の政府が隠さず調査・発表してくれるとは思えない。このことは国内のみならず，海外からも注目されている。きちんと発表しないと日本の国際信用が低下を招き，産業全体に悪影響を与えるだろう。

ハイブリッドカーよりも

今やエコカーといえば，ハイブリッドカーが全盛である。電気自動車も発売されたが，私の周りではまだ見たことがない。北海道に住んでいると冬場の車内暖房はどうするのかとういう疑問が出てくる。電気で暖房するとなると，えらく不効率な感じがする。私が不思議に思うのは，なぜ，電気自動車にエンジン発電機をつけないのだろうかということである。バッテリーが不足してきて充電が間に合わなかったり充電できる場所まで距離があるとき動かすのである。オートバイ用の250ccくらいのエンジンで十分だろう。マルチフュェルエンジンであれば今回の震災のような場合においても役立つだろう。
エンジンを定速度で運転すると通常の運転のように回転や出力を上げたり下げたりを繰り返す運転に較べずっと効率よく働かすことができる。条件をまとめてみると。
●エンジンはマルチフュェルエンジン。
●乗員4人で高速走行100km/h時にエンジン発電電力で走行できる。
●専用コンセント以外に100V電源からも充電できる。

日産リーフの性能で見ると，24kWhの充電容量で200km走行できるという。1kWh当たりの走行距離は8.33km/kWhになる。このクラスの車であるマーチのJC08モード燃費22.6km/Lと並べると，リーフは22.6km走行するのには2.7kWhの電力が必要になる。いまガソリンが150円/Lであり，家庭用低圧電灯料金の高い方の単価で計算しても約68.5円である。つまり同じ距離を走るのに日産リーフはエネルギー代がガソリン車の約半分で済むという計算になる。しかし，10万km走っても燃料価格差は35万円くらいであり，とても車両価格差の元を取るには届かない。今の半額くらいにならないと本格的に普及しないだろう。今のところマルチフュェルエンジン付き電気自動車まだ先の話だ。でも日産リーフはハイブリッドカーに比べるとずっとシンプルなのに何であんなに高いのだろう。日産は今のところ本気で電気自動車を普及させる意図は無いのではないだろうか。

エコカーとは？

家電のエコポイントと並び乗用車でもエコカー減税が取り入れられ，新車の購入時に段階的に購入時の免税が適用されている。自動車の場合，燃費に関する変遷がとても分かりづらい。自動車の燃費に関する公表基準が統一されてからも測定方法が何度か変わっていて過去のデータと現在のデータを照合比較できないのである。私の車歴とそのおおよその燃費（記憶による）を並べると次のようになる。
1979年　トヨタカローラハッチバックFR1500ccMT　市内11km/L　郊外長距離16km/L
1985年　ホンダシビック3ドアFF1500ccMT　市内11km/L　郊外長距離19km/L
1988年　ホンダコンチェルト4WD1600ccMT　市内10km/L　郊外長距離13km/L
1999年　ホンダステップワゴン4WD2000ccAT　市内9km/L　郊外長距離11km/L
これでは比較のしようがない。そこでホンダのホームページよりシビックのセダンで排気量1500ccタイプの主要諸元が1973年から2005年まで掲載されていたので表に記入してみたのだが，困ったことに燃費計測の方法や公表データが途中から変わっているため絶対的に比較ができないのだ。1973年から1979年までは10モードのデータが無く，2000年からは60km定地走行データが無くなっている。

シビック4ドア1500cc　オートマチックミッション
発表年　タイプ　車体重量　燃費
1973年GL　745kg　18km/L(60km定地)
1983年35i　850kg　20km/L(60km定地)　11.4km/L（10モード)
1991年MX　1010kg　22.3km/L(60km定地)　13.8km/L（10モード)
1995年ML　1000kg　24.6km/L（60km定地）　16.6km/L（10･15モード）
2000年G　1150kg　　　　　　　　　　　　　　　　17.4km/L（10･15モード）

こうしてみると車体重量は，なんと400kgも増えているのに燃費は向上しているのが分かる。シビック４ドアは現在1500ccエンジンは無くなり，1800ccと2000cc，1300ハイブリッドタイプのみの販売になっている。燃費が向上しているのは主にエンジンとミッションの改良によるものだろう。こうして見てみると今のエンジン・ミッションで1973年の車体を動かしたらどれだけ燃費は向上する？という興味が出てくる。24年の変遷の中で，どうして400kgも太ってしまった？ということだが多分
●車体の大型化
●エアコン（当初エアコンはオプション，今は標準装備）
●エアバッグ
●利便・快適装備の増加
であろう。エアバッグ，エアコンは今の時代外せないが，車体を小さくし，利便・快適装備を見直せば950kgくらいに軽くできるのではないか。そうすれば10･15モード燃費も20km/L以上になるだろう。
自動車は重量規制を行って1500cc未満の車を優遇する制度を導入し，普及の拡大を行えば国内全体としてのガソリン消費は減らせるだろう。3000ccの乗用車にもエコカー減税を行なうような制度はエコでも環境対策でもないのである。
軽自動車についても今の一部の軽自動車を見ると車体重量の制限を行う必要があると思う。